実体経済は原油価格下落の恩恵もあって緩やかに回復、一方で株式などの資産バブルの種がまかれかねない──。2015年は一言でいうと、そんな年になりそうだ。
円安による輸入物価上昇と14年4月の消費増税を受けて個人消費の反動減が想定以上に長引いた国内景気。14年度の実質GDP（国内総生産）は0.5％程度の減少と予想され、東日本大震災後の11年度以来、3年ぶりのマイナス成長になる。
14年7～9月の実質GDP成長率（第2次速報）は、民間の在庫投資や設備投資などが冴えず、マイナス1.9％（前期比年率）と2四半期連続の減少となった。ただ、マイナス成長の最大の要因となった民間在庫投資の減少には、景気回復の側面があることに注意したい。双日総合研究所の吉崎達彦チーフエコノミストは「（GDPに連動する）鉱工業生産を見れば、秋口から在庫率がグッと改善され、稼働率も上がっている。駆け込み需要後に積み上がった在庫がさばけてきた自動車産業の影響が大きい」と指摘する。
個人消費も15年には上向いてきそうだ。時間とともに消費増税のインパクトが吸収されていくうえ、一部で人手不足が続くなど雇用環境は相変わらず良好だ。正社員需要の回復遅れなど「雇用の質」には課題があるが、経団連が来年春闘のベア容認を決めたように、大企業を中心に賃上げは着実に進む見通しだ。
となれば、15年4月以降は物価上昇率における消費増税の影響が剥落するため、長らく低迷してきた実質賃金や実質消費もプラスに転じてくる。賃上げが持続すれば、内需は自然と緩やかな回復に向かう。
大きな援軍も登場した。原油安である。今夏まで1バレル＝100ドルを超えていた原油価格は、12月上旬時点で60ドル台と、短期間に約40％もの下落を見せた。11月下旬に行われたOPEC（石油輸出国機構）の定時総会でも、最大の産油国サウジアラビア主導で減産が見送られ、価格低下が容認される流れだ。
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