転換点となる15年 豪雨や猛暑に注意 異常気象

2014年2月の大雪で首都圏は大混乱に陥った。次回への教訓を忘れないようにしたい

関東甲信を襲った2月の大雪、広島を中心に甚大な被害をもたらした8月の大雨、そして幅広い地域で交通網を混乱させた10月の台風。日本列島は2014年も天気に振り回された。

特に2月の大雪は、線路や道路に降り積もり、各地で交通網が寸断された。企業のサプライチェーンにも少なからぬ打撃を与えた。とりわけ影響が大きかったのは自動車業界だ。高速道路の通行止めなどによって一部の部品の供給が滞り、トヨタ自動車やホンダ、日産自動車など大手メーカーは大雪が襲った翌週、相次いで工場の操業停止に追い込まれた。これらの企業では10月の台風でも、通勤する従業員の安全を確保するため、工場の操業を停止した。

こうした異常気象に、企業はどう対応すべきか。ウェザーニューズ交通気象センターの有賀哲夫・気象予報士は、「気象災害はいつ起きてもおかしくない。行動指針をガイドラインやマニュアルなどの形に落とし込むのが重要」と指摘する。ただ、対策の仕方は業態によって異なる。業務分析をしたうえで、どこにリスクがあるかを判断すべきという。

企業も個人も災害時の行動を事前に想定する

企業が最も気にするのは従業員の足だ。荒天時に災害発生が予想される時点から逆算して1～5日前に、企業として、あるいは社員個人として取るべき行動を決めておく。安否確認などのリポート（報告）ラインも明確にする。ただ最近は、交通機関が災害を想定して事前に運行本数を減らすなど早めの対策を打っており、以前に比べると利用者が災害時の行動を想定しやすくなっている。

先述の自動車メーカーの事例のように、サプライチェーンの確保も重要だ。複数の高速道路を使い分ける、必要な分は陸路だけでなく空路も使うといった選択肢も想定しておきたい。さらに、「日頃から在庫を抑える企業が増えているが、あまり抑えすぎるといざという時の“バッファー”（在庫の余裕）がなくなってしまう」と有賀氏は指摘する。