日経平均は米市場上昇でも反落 来週は「デッドクロス」到来か？

８月最後の取引となった30日の東京株式市場は反落。日経平均株価は前日終値比70円85銭安の１万3388円86銭、ＴＯＰＩＸも同10.46ポイント安の1106.05とそろって下げた。東証１部の出来高は概算で22億2070万株と低調で、売買代金は１兆9703億円と15日連続の２兆円割れとなった。

前日の米国株式市場は４～６月の実質ＧＤＰ（国内総生産）成長率が上方修正されたことが好感され、２日続伸。為替も朝方まで１ドル98円台の円安傾向が続いていた。そのため、午前の東京市場は上昇で始まった。９時08分には前日終値比156円高の高値を記録。ただこの勢いは続かず、その後は為替ややや円高に傾いたこともあり、先物の売りが主導する形で一本調子の下げ相場に転じた。

昼のバスケット取引は128億円が成立し、「売り買い均衡」（大手証券）と伝えられた。アジアの株式市場も総じて堅調。だが後場の東京市場は引き続き、上値が重い展開で、市場の買いエネルギーが弱い中で利益確定売りが優勢となった。

本日の下げについて市場ではさまざまな観測が上がっている。「陽線確率が一番低い９月を控えた週末ということで不透明要因が多い。９月２日はレイバーデーで米国市場は休場であるうえ、シリア情勢は軍事介入の懸念がいったん後退したものの、まだ続いている。投資家はポジションを傾けづらい状況だ」（大手証券）。米国の景気回復が鮮明になっているが、ＱＥ３（量的緩和第３弾）縮小への警戒を指摘する声もある。