需給悪化織り込みではない長期金利2％の理由。国債増発が直接の要因ではない。フィリップス曲線が変化し､インフレ率上昇の危険性高まる。の写真一覧

慶応義塾大学経済学部卒業。日興リサーチセンター、日興ソロモン・スミス・バーニー証券、ドイツ証券、バークレイズ証券、SMBC日興証券などで30年以上にわたりマクロ経済、金融・財政政策、債券需給などを分析し、2023年10月から現職。グローバル経済、財政政策、金融政策の分析などマクロ的アプローチを行うことに特色がある。機関投資家から高い評価を得ている。著書に『日本のソブリンリスク 国債デフォルトリスクと投資戦略』（東洋経済新報社・共著、2011年）、『国債リスク 金利が上昇するとき』(東洋経済新報社、2014年）。