単純な試算をすれば、仮に100人の客のうち99人が平均1杯のおかわりで済ませ、残りの1人が15杯食べたとしても、全体の平均は1人あたり約1.1杯にしかならない。例外が平均に与える影響は、その程度のものである。これが、食べ放題というビジネスが大食いの客を抱えながらもこれまで成り立っている仕組みだ。
長年おかわり自由を続けている店は、例外的な大食い客への対処ではなく「設計」によって対応してきた。
『やよい軒』は実証実験の末、おかわり無料を維持
定食チェーン『やよい軒』は、ご飯のおかわりをセルフサービス式にし、自動でご飯をよそう「おかわりロボ」を導入して、提供の人件費を抑える設計にしている。同店は2019年に一部店舗でおかわり有料化の実証実験を行ったこともあるが、本格的な有料化は見送り、無料を維持する判断をした。
また、100円でライスが食べ放題になる家系ラーメン店では、複数人でシェアする行為が問題になったが、店側は注意喚起で線を引き、サービス自体は続けている。どの店にも例外的な大食いの客は現れる。それでもサービスを続けられるのは、全体で考えれば大食い客は「誤差」の範疇に収まっているからだ。
今回の騒動で最も懸念されることは、該当店舗が独自の判断で「おかわり自由」というサービスを止めてしまったことである。チェーン店にとって、看板のサービスは一店舗の都合で変えていいものではない。現場の判断一つが、ブランド全体の約束を裏切る行為になりかねないからだ。
しかもSNSの時代には、一店舗の対応はそのまま全店、全ブランドの評判になる。現場に裁量を与えること自体は悪くないが、「どこまでが現場の判断で、どこからが本部の方針か」という線引きが曖昧なままでは、同じ騒動はまた起きる。


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