個人向けの制度ではうまくいかない
この数十年間、企業は働き手のウェルビーイングを改善するための制度や方針を採用してきた。
フレックスタイム制やさまざまなストレス軽減策、ヨガ講座、ウェルネス支援アプリ、育児中の女性従業員向けの勤務体系などだ。
いずれも、その会社全体の働き方を変えるというより、個人が置かれた状況を改善することを目指す措置と言える。
問題は、こうした取り組みがほぼことごとく、意図していたような目的を達成できていないことだ。
イギリスの4万人以上の働き手を対象にした最近の研究は、この種のプログラムには効果がまったくないと結論づけている。同様の結果は、これ以前の研究でも得られている。
このような施策は、社員にもっとたくさん働かせるための手段でしかない場合もある。また、制度を活用した人に負のレッテルが貼られるケースや、業務量が減らないのに給料が減らされるケースもある(育児中の女性従業員向けの勤務体系に対しては、そうした不満がよく聞かれる)。
数々の研究から導き出される結論のひとつは、個人に責任を押しつけるような措置はうまくいかないということだ。
さらに、研究結果から言えることがもうひとつある。それは、給料を減らさずに勤務時間を減らす制度を導入している会社は、最近までほとんどなかったということだ。



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