無機質で味気ない印象も受けるエリアを出て、今度は道路を隔てたあべの筋の東側に移動した。いかがわしそうな店もなくなっているし、店舗の密集度も低くなっている。しかし、道路沿いの商店街はかつての面影を多少は残していて、予備校時代にあった喫茶店がいまだ健在だった。
繁華街を歩く限りでは、活気がないという印象は受けない。とはいえ、阿倍野地区が「インバウンドで復活した」という見方もある中、外国人が目につくのは全域ではなく、あべのハルカスから天王寺駅界隈だ。
ハルカスにのぼって四天王寺に参り、新世界へ向かうという動線では、キューズタウンなど再開発の商業エリアに立ち寄ることはないからだろう。だからといって、それだけが約1900億円もの赤字の理由とは考えられない。
阿倍野再開発が「大赤字に終わった」本当の理由
大阪市が17年1月に公表した「阿倍野再開発事業検証報告書」には、収支不足となった原因がいくつか挙げられている。そこには、先に記したような事業の長期化やバブル崩壊などが列挙されているが、注目したいのは「未処分保留床の発生」だ。
市街地再開発において、もとの土地・建物の権利者には「権利床」が与えられる。これとは別に、販売用の床部分とするのが「保留床」だ。
実は01年11月の段階では、全体収支見通しで30億円の黒字が見込まれていた。だが、それ以後は赤字が続く。
ただ、歳出は01年で1兆1500億円、16年で1兆673億円とさほど大きな差はないのに、歳入が1兆1530億円から8552億円と大幅な減少を見せている。
その理由は、やはり「保留床処分金等」の減少。つまり、テナントや入居者が予想以上に伸びなかったことが原因だ。
現在の商業ビルのテナントは、空きが多い状態には見えない。しかし、住居エリアの入居率は公表されていないが、閑散とした印象を受ける。もちろん、下町情緒はその片鱗すら残されていない。


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