国産技術のペロブスカイト太陽電池､普及にはコストダウンに加え､｢需要創出｣を促す大胆な戦略が不可欠〈後編〉

京都大学大学院経済学研究科教授。1968年生まれ。1998年京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。1998年横浜国立大学経済学部助教授、2002年京都大学大学院経済学研究科助教授、2006年同公共政策大学院助教授、2008年同大学院経済学研究科准教授を経て、2010年3月から現職。主著に『環境税の理論と実際』『資本主義の新しい形』『グローバル・タックス－国境を超える課税権力』など。

1977年生まれ。立命館大学大学院政策科学研究科博士後期課程修了。博士（政策科学）。名古屋大学研究員、京都大学大学院経済学研究科特定助教を経て2017年より現職。エネルギー経済学、エネルギー工学を専門とし、営農型太陽光発電、エネルギープロシューマ、ペロブスカイト太陽電池などを対象に、技術・経済・制度・持続可能性評価を統合した研究を展開する。JST NEXUS等でペロブスカイト太陽電池に関する日タイ共同研究を主導。国際学術論文賞の受賞実績を複数持つ。京都府環境審議会委員等として、脱炭素社会と持続可能な地域づくりに取り組む。