｢イラン紛争｣の出口はまったく見えないが､日本株はしばらく｢TOPIX主導｣の相場が続きそうだ

このリスクを事前に判断する指標は為替だ。日米が満を持して行った協調介入の、円高限度は1ドル＝155円だった。160円を超える円安に戻ったときは再び介入リスクが発生するが、155円～160円程度は日本株にとって良好な水準だ。155円～160円の状態が安定すれば、業績相場が10月から本格化すると見ている。本当なら9月からでも期待したいところだが、例年9月は日米ともあまり良い月ではないので、「上昇前の準備期間」としたい。

 17日以降の原油先物価格に注目

また、前回も書いたとおり、不透明な中東情勢については、国際指標であるWTI原油先物価格のチャートで判断できる。7月2日に1バレル＝67.04ドルまで下がったきっかけは6月中旬の「戦争終結機運」の高まりだった。

そのときのチャートは6月12日の安値83.20ドルと、6月15日の高値82.42ドルで「マド」を開けた。この82～83ドル台の位置が、今回のイラン紛争の終結か持続かのターニングポイントと言える。

その後、「戦争終結」の見通しが立たなくなり、7月19日の高値である84.60ドルが「マド」を埋めた形になったため、7月23日には93.50ドルまで上昇した。その後、ドナルド・トランプ大統領のコロコロ変わる発言で価格は再び下がって「逆マド埋め」となり、安値74.24ドルまであったが、現在は出口が見えない不透明感が再び出てきたため、ちょうど、また前出のマドの位置である82.40ドルとなっている。「株のことは株価に聞け」と言われるが、「イラン紛争のことは、出口がまったく見えない現在においては、原油先物価格に聞く」しか、われわれの手段はないようだ。本日17日から動く方向が、戦争は終了か持続かの方向になりそうだ。

（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）