日本株は｢最重要局面｣に差しかかっているが上昇基調は不変､今後の戻り相場で主軸となる業種は？

参議院予算委員会で。日本株は原油高にもかかわらず、他の主要指数と比べても健闘していると言える（写真：つのだよしお／アフロ）

前回の「日本株の上昇はまだ終わっていない！いよいよ｢20年3月に始まった長期大相場の『最後の買い場』が到来する」（3月16日配信）では「彼岸が『今回の大相場の最後の買い場』と提唱した。

日経平均の総合乖離が昨年5月以来のマイナスに

実際はどうだったか。日経平均株価は、彼岸明けの23日（月）の朝方に19日（木）比で一時2684円安の5万0688円まで急落した。

筆者は常々「株価と移動平均線との乖離率」を重視しているが、この時点で25日線が－8.95％、75日線が－4.86％まで乖離。また同4万7000円台に位置する200日線との乖離率を交えて、3つの乖離率を合計した「総合乖離」も-6.54％まで広がった。

結局、この23日は1857円安の5万1515.49円（25日線との乖離率－7.52％、75日線との乖離率－3.32％、総合乖離－1.83％）で終わった。総合乖離がマイナスとなったのは、昨年5月1日以来である。

その後、26日（木）には一時5万4175円（23日安値比3487円高）まで戻ったことで、23日は押し目底確定の形となった。

しかし、中東情勢の先行きはますます不透明で、原油高により世界経済の後退懸念も出ている。そんな中で世界の主要株価指数の「高値からの先週末現在の下落率」で、現状と今後を考察してみる。

現在の世界主要株価で最も下げているのがアメリカのナスダック総合指数（12.56％の下落）で、最も下げ率が低いのが日本のTOPIX（東証株価指数、同7.33％）だ。世界のファンドが最も重要視する米国のS&P500種指数も同8.73％と比較的底堅い。

一般的に10％前後の下落は高値調整の範囲で、20％以上の下落が弱気相場（ベアマーケット）入りと定義されている。この20％基準は、米国市場で長年使われてきたもので、世界中の投資家が共通言語として利用している。