大山はこのような大規模商店街を抱えているうえに、池袋から東武東上線で3駅、5分の好立地。商業集積と地価ポテンシャルがあるため、市街地再開発事業において保留床（分譲マンション）が売れ、事業の採算が成立する。
しかし、本蓮沼は街中に商店が点在するものの、大山のようなまとまった商店街はない。住宅地の性格が強く、商業拠点性は低い。
板橋区による位置づけの違い
4点目は、板橋区の都市計画上の位置づけだ。
板橋区では、1989（平成元）年に『まちづくりいたばし21 板橋区市街地整備方針』を策定している。本方針において、大山は「地域中心」という地域の中心性が高い拠点、本蓮沼は「地区商業中心」という小さな拠点に位置付けられた。
また大山から板橋区役所前、板橋に広がるエリアは「活力と交流の拠点」として、区内で最も大きい拠点の1つに定められた。さらに同年、東京都が大山駅周辺を再開発誘導地区に指定している。
その後、板橋区は1998（平成10）年に都市計画マスタープランの第1次、2011（平成23）年に第2次、2018（平成30）年に第3次、2026（令和8）年に第4次を策定している。
都市計画マスタープランの第1次では、先ほどと同様に大山は「地域中心」、本蓮沼は「地区商業中心」とされたほか、大山駅前は道路・交通基盤を整えるまちづくり誘導地区に設定された。そして、まちづくりの手法として市街地再開発事業が挙げられている。一方、本蓮沼駅付近では、そのような地区設定はされていない。
第2次においても、大山駅周辺地区はまちづくり推進地区と定められ、「大山駅前再開発」と「東武東上線の立体化」が明記されている。本蓮沼駅周辺はやはり、特に地区設定はない。
第3次にも大山駅周辺に関しては、「市街地再開発事業」「東武東上線の立体化」「補助26号線の整備」が書かれている。ここで本蓮沼駅周辺については、「アスリート通り周辺のにぎわい形成」が登場するが、再開発を行うとはされていない。最新の第4次も概ね同様の内容だ。
