次に「65歳以降も働く意思」があるかどうか自分に問いかけてみる。それは65歳まで働くイメージと異なるかもしれないが、それでいい。
65歳までは正社員の感覚で（待遇さえちゃんとしていれば）働くが、65歳以降はゆるく働かせてほしい、でもいい。65歳から公的年金をもらえる点が、働く高齢者にとっては強みとなる。
「公的年金をもらい、月4万～5万円で働き、手元の資産取り崩しを遅らせる」でも十分だし、「給与は下がるものの、給与と公的年金との合計で、正社員なみの働き方とする」としてもいい。
もし仕事の収入がほとんど下がらない条件で働き続けられるなら、「公的年金はまだ受け取らず、繰り下げ受給による増額を目指し、仕事の収入だけで暮らす」戦略もあっていい。
「65歳以降」の働き方について早い段階でイメージしたことを、65歳が近づいてきてから軌道修正をしてもまったく問題ない。
62歳のときは「65歳以降も働こう」と思っていたが、体調を崩したり、働く意欲が減衰したりしてリタイアへの希望が高まるなら「やっぱり65歳リタイアで」と変えてもいいのだ。
まずは自分の中にある今後の働き方のイメージを明確にしてみよう。会社の話を聞くのはそれからだ。
「いつ辞めるか」は必ず決めておくべき
そしてもうひとつ、「いつ辞めるか」のイメージも自分に問いかけるといい。
これからの時代、リタイアのタイミングは国や会社が決めるのではなく、自分自身が決めることになるのだ。
自己決定がなぜ重要なのか。それは、長く働ける社会がやってくると「ずるずると、いつまでも働いてしまう」リスクも高まってくるからだ。
これまでは65歳で誰もがリタイアする、という人生の区切りを社会的につけてくれているところがあった。
ところが、いつまでも働ける時代がやってきたとき、引退年齢を考えないまま働くと、会社に求められるがまま、いつまでも働くということが起きうる。
当人も希望して働き続けるならいいのだが、70歳過ぎまで働き、体調を崩してから「本当は、リタイアして世界遺産を妻と巡りたかった」なんてことに気がついては取り返しがつかない。
リタイア後の夢を犠牲にして働いていても、会社はあなたが体調を崩したりすると、「それでは今年度で雇用契約を終了しましょう」と言ってくるかもしれない。
会社に言われるがまま働き続け、ずるずると引退を先延ばししたところ、自分らしい老後の時間をまったく持てなかったとしたらこれは残念なことだ。
自分の体調に問題を抱えている（これは後から発覚することも多い）、何かやりたいことや夢がある、というような場合は「このあたりを潮時」と決めておいたほうが人生が充実するだろう。
自分で決断したリタイア年齢は、何歳であっても「正解」なのだ。
