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レアアース大国・オーストラリアが動き始めた「トリウム再利用」の衝撃、溶融塩炉で日本だけが取り残される危うい現実

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マレーシア東部・ゲベンにある豪鉱業会社ライナスの施設 (写真:AFP=時事)
  • 亀井 敬史 トリウム熔融塩国際フォーラム理事
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その後、2010年10月1日に日本の川口順子元外相とオーストラリアのエバンズ元外相とが共同議長となり、核軍縮と核不拡散の国際委員会を設立する旨の親書が筆者宛に送られた。オーストラリアも日本と同様、アメリカの核の傘に守られており、核兵器廃絶は必ずしも軽々に口にできるものではない。しかしアメリカがその後オバマ政権に変わり“核なき世界”を訴えた。振り返ると、ラッド首相の勇気と先見の明に敬服する。

オーストラリアにはFuture Direction Internationalという財団があり、ここに上述のマイケル・ジェフリー氏がいる。この財団でもトリウムの利用可能性について検討し、レポートを出している。他にもシドニー大学のレザ・ハシェミ・ネザド教授など、トリウムの原子力に熱心に取り組んでいる。07年にオーストラリアで発売された科学雑誌『COSMOS』8月号では、大々的にトリウム特集が組まれている。

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