つまり、玄米定食を育てているのは、ハンバーガーが売れなくなったからではない。本業が稼げているうえで、その外側に手を伸ばしている。
同社は26年3月期から、報告セグメントを変更した。従来の「その他飲食事業」は「新規飲食事業」へ名称変更されている。変更理由は「各ブランドの育成を促進すること」だ。それまで国内モスバーガー事業に含まれていた「MOS50」「Stand by Mos」「mosh」も、新規飲食事業へ移管された。会社として、ハンバーガー以外のブランド育成を進める姿勢を明確にした形だ。
ただし、新規飲食事業は現時点で利益を生む事業ではない。26年3月期の新規飲食事業は、売上高20億1500万円、セグメント損失2億1000万円だった。一方、国内モスバーガー事業は売上高839億9300万円、セグメント利益78億7600万円である。
ここで注意したいのは、新規飲食事業の赤字が、玄米食堂あえん単体の赤字を意味するわけではないことだ。新規飲食事業には、マザーリーフ、モスド、モスプレミアム、あえん、玄米食堂あえん、MOS50、Stand by Mosなど複数ブランドが含まれる。あえん単体の損益は開示されていない。
それでも決算説明資料では、玄米食堂あえんについて「低投資・省人化モデルとして多店舗展開に向けた基盤育成を進めている」と記載している。稼ぐ本業の隣で、まだ赤字のセグメントの中の一業態を、多店舗化を見据えて育てている。それが、いまの立ち位置だ。
外食に求められる役割が、少し変わっている
なぜ今、ハンバーガー以外の「日常の一食」なのか。背景には、食に対する生活者の志向がある。
日本政策金融公庫の「消費者動向調査（令和7年11月調査）」によると、食に関する志向では、経済性志向が41.6％、健康志向が41.1％、簡便化志向が38.0％だった。3つの志向が引き続き上位を占めており、とくに経済性志向は令和5年7月調査以降、40％超が続いている。
これは外食限定の調査ではない。家庭の食事も含む、食全体の志向である。したがって、この数字をそのまま外食需要に置き換えることはできない。
ただ、こうした志向は家庭の食事だけのものではないだろう。価格に納得でき、健康に配慮でき、手間もかからない。その条件を外食でも満たせるなら、選ばれる理由になる。町田で見た玄米食堂あえんの定食は、そうした需要に応えようとする一食に見えた。
競合として浮かぶのは、「大戸屋」だろう。セントラルキッチンに頼らずに各店舗で調理する「店内調理」と、栄養バランスに優れた「一汁三菜」の和食メニューを強みとする和食チェーンだ。というより、玄米食堂あえんは、大戸屋を意識して業態開発されたと考えるのが自然だ。
