K字の「上段」に位置したのは、半導体、AI、データセンター、さらには電線、電子部品、半導体高機能素材に連なる先端技術関連の企業群である。アドバンテストや東京エレクトロンといった製造装置大手を筆頭に、イビデン、フジクラ、そしてソフトバンクグループなどが、奔流のごときAI投資とデータセンター需要を背景に指数を強引に牽引した。
化学セクターにおける二極化も象徴的だ。化学株全体が一様に再評価されたわけではない。信越化学工業やレゾナック、日産化学といった半導体材料や高機能素材に強みを持つ企業が劇的な株価上昇を記録した一方で、三菱ケミカル、住友化学、三井化学などの汎用・総合化学大手は、株価こそ小幅に上昇したが、日経平均の伸びには遠く及ばなかった。市場が買っているのは「化学」という伝統的業種ではなく、グローバルな半導体供給網への「組み込みの深さ」そのものなのである。
くっきりと明暗が分かれた日本産業
また、伝統的な巨大企業の間でも明暗は峻別された。三井物産に代表される総合商社や、ファーストリテイリングのようなグローバル消費企業、あるいは海外展開力と圧倒的な価格決定力を誇る味の素などは、K字の「中上段」に位置した。これらは伝統的セクターに属しながらも、資源権益、グローバルな市場支配力、ブランド力といった参入障壁によって再評価を勝ち取った群像である。
これに対して、かつて日本経済の屋台骨であったトヨタ自動車や日産自動車などの自動車、日本製鉄を擁する鉄鋼、汎用化学、内需型衣料、さらには一部の運輸株は、日経平均が6万円台へ駆け上がるなかで主役にはなれなかった。
他方、建設業界はインフレ再整備や都市再開発、さらにはデータセンターや国内先端工場の建設特需への期待から、K字の「中上段」へと滑り込んだ。大林組、鹿島、清水建設、大成建設といったゼネコン大手も、AI・半導体株ほどの華やかさはないが、内需インフラと都市再開発の受け皿として見直された。
株価は日経平均を上回っており、K字型相場の中では中上段に位置づけられる。これに対して不動産業界は、再開発期待と金利上昇懸念の狭間で揺れ動き、「中間層」の評価にとどまった。
通信株の中でも分化は進んでいる。NTTやKDDIは通信インフラと安定配当を軸とするディフェンシブ株であるのに対し、ソフトバンクグループはOpenAIやArm、AIインフラ投資に評価の重心を移した投資持ち株会社である。もはや両者を同じ「通信株」として論じることはできない。
