昭和40年代に入り、多摩ニュータウン建設・武蔵野線建設などにより、八王子市は織物の街から首都圏の住宅都市として発展していった。業界誌『販売革新』(1978年)によると、昭和40年頃の予測では「昭和50年には八王子は50万都市になる」といわれていたという(実際は昭和53年時点で34万人)。
こうした将来性を見込んで、1969年から1972年の間に伊勢丹・長崎屋・西武・大丸が相次いで開店。八王子は全国でも稀な「オーバーストア状態」となり、市内の勢力図が大きく変わっていくことになる。
すさまじかった大型店同士の競合、しかし中身は似たり寄ったり
有力大型店同士が激しい競合状態となるなか、構造的な問題が露わになった。「八王子には大型店はたくさんあるのだが、百貨店も量販店も同じものを売っていて、同じことをやっている」という声が上がり始めたのだ。
具体的には「八王子ではスーパーも百貨店もパンストが同じ250円。業態ごとの差別化がない」という状況だった。量販店側は「八王子では百貨店の方が地元に密着した形で百貨店の格を下げてきている。ここにある百貨店は地方百貨店のイメージだ」と指摘し、百貨店側は「八王子はお客にとってバーゲン市場。規模の拡大に合わせて店の個性を出し、ベター化の方向を出している」と反論した(『販売革新』1978年)。
大手チェーン百貨店でさえ、地方百貨店や量販店と同じ立ち位置に引き下げられていると指摘されていたのだ。さらに、大学の多い八王子では、「駅ビルがよくなると若者が吉祥寺や新宿に流れてしまう」とも危惧されており、問題は山積していた。



















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