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さらに21年に掲げた、40年に世界で販売する新車をすべてEV・FCV(燃料電池車)にする脱エンジン目標も、「達成が困難と言わざるをえない」(同)として事実上の修正に追い込まれた。
今回の下方修正を受け、三部社長と貝原典也副社長が月額報酬の30%(3カ月分)返上を発表した。一方で三部社長は、「止血すること、ホンダの事業競争力の再構築を図ること、またその結果を出すことが最大の責務だ」として、経営責任に伴う辞任は否定した。
EVの挫折とHV回帰
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