アメリカのエネルギー自立という悲劇 "最強の産油国"の独善が､日本の生命線｢ホルムズ海峡｣を窒息させる

しかし、サウジアラビア自身も財政難に陥り、戦略を転換。同じく低価格に苦しむロシアのプーチン大統領と手を組み、2016年に「協調減産」を行う歴史的な合意を結びました。これが現代の石油価格を決定づける最強のカルテル「OPECプラス」の誕生です。

これにより世界の石油地政学は、アメリカ（価格の天井を守る力）、サウジアラビア（価格の底を作る力）、ロシア（両者に影響を持つソロプレイヤー）という、三つ巴の「新・三極体制」へと移行しました。

シェール革命によってアメリカは「エネルギー自立」を達成しました。しかし、これで「中東の石油」が重要でなくなったかというと、まったくそんなことはありません。

日本は依然として中東の石油に依存

なぜなら、アメリカは自立しても、アメリカの同盟国である日本、韓国、そしてヨーロッパ諸国は、依然として中東の石油に依存しきっているからです。さらに、世界最大の石油「輸入国」の座はアメリカから中国に取って代わり、中国もまた輸入の大半を中東に頼っています。

中東、特にペルシャ湾岸地域は、現在もアジアとヨーロッパの「生命線」であり続けています。そしてこの生命線には、たった一つの「急所」が存在します。

それが、ペルシャ湾とインド洋（オマーン湾）を繋ぐ、幅わずか数十キロの狭い海峡、「ホルムズ海峡」です。

ホルムズ海峡はイランとオーマンを隔てるごく狭い海峡（出所）『2時間 de 資源史』