情勢の緊迫化を受け、コンテナ船大手は相次いで湾岸向け航路の見直しに踏み切った。
世界最大手のMSC（スイス）は湾岸向け全便について「End of Voyage」、すなわち航海の終了を宣言した。ほかの大手も同様に、安全が確認できる港で貨物を荷揚げして輸送契約を終了するCOD（Change of Destination）を順次実施している。
インドやスリランカなどで強制的に荷揚げされた貨物は、追加運賃・2次輸送費・保管料などのコストがすべて荷主負担となる。最終的な費用は船を動かしてみなければ確定せず、そもそも目的地へ貨物を届けられるかどうか自体が不透明な状況だ。出荷停止の判断に踏み切る荷主も出始めている。
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