日経平均2800円安もなんのその！ ｢令和のオイルショック相場｣でも株価が"逆行高"になった銘柄ランキングTOP126社

先行きが見通せない中東情勢に、株式市場は敏感に反応。3月9日の日経平均株価は一時4200円超の大幅安となった（写真：ブルームバーグ）

3月9日の日本株市場は、イラン戦争が長期化するとの懸念から原油価格が急騰し、投資家のリスク回避姿勢が強まった。主要な株価指標である日経平均株価は、寄り付きから前週末比で大きく値を下げ、11時過ぎには前週末比4213円（7.6％）安となる5万1407円まで突っ込んだ。その後は下げ渋り、終値は同2892円（5.2％）安の5万2728円で引けた。

前週末には1バレル＝90ドル台で推移していたWTI原油先物価格が、9日には一時116ドル台まで急騰。2008年9月以来、約13年半ぶりの高値を記録した。この状況が長期化すれば「令和のオイルショック」と呼ばざるをえない状況になりかねず、株式市場はそれを先読みした格好だ。

東証プライムの値下がり銘柄数は1434と全体の9割近くに上ったが、こうした相場環境下でも値上がりした銘柄は存在する。東洋経済オンラインでは、3月9日に株価が上昇した323銘柄のうち、前週末比で1％以上値上がりした126銘柄を抽出し、ランキングにまとめた。

値上がり業種は「情報・通信」と「サービス業」

ランキングを概観すると、前週末比で2桁（10％以上）の値上がりとなったのは12銘柄、3％超の値上がりは42銘柄だった。業種別では、「情報・通信」が34銘柄で最多。20銘柄の「サービス業」、18銘柄の「小売業」がこれに続いた。

個別で見ていくと、1位は中小型液晶パネル大手のジャパンディスプレイで、前週末比の株価上昇率は92.6％。5500億ドル規模の対米投資の新たな候補として、政府が同社に最先端ディスプレー工場の運営を打診していると報じられたことで、株価が急騰した。

中東情勢関連では、共栄タンカーが4位に入った。タンカーの需給が逼迫し、運賃が上昇するとの思惑から買われ、株価上昇率は20.8％を記録した。