｢イラン有事｣は｢短期的ショック｣であり､世界的な株高の流れは不変､3月は個人投資家が｢攻め直す好機｣だ

もともと今年の3月は、月の2日目に取引が始まる「2日新甫」ということから、波乱も予想されていた。また前回の「26年の節分天井はなかったが彼岸底はありそうだ」（2月16日配信）でも書いたように、需給要因などで「彼岸底」の格言もあてはまりやすいと予想もしていたものの、やはり今回は「ショック」だ。

ただ、「ショック」ではあるが、「金融危機」ではない。この戦争によって世界経済が崩れてしまい、「今までの世界同時株高の流れ」が根底から覆るとは思えない。

買い逃してきた投資家には「久々の買いチャンス」

ここまでの強い相場の中で、押し目は「浅い、短い、曖昧」となり、買い逃して来た投資家にとっては、久々の買いチャンスではないかと見る。少なくとも「深く、明確」な押し目ポイントが見つかる可能性があるからだ。

2月末現在、5万8850円の日経平均株価と25日移動平均線（5万5619円）との乖離率で言えば、上昇が早すぎて「止まれの『「赤信号』」が点灯している強気相場時、「買ってもいいという『青信号』サイン点灯の水準」は、「25日平均線＋3％割れ」なら5万7200円台あたり、さらに「＋2％割れ」なら5万6700円あたりとなる。

もしこの水準で買うことができれば、年後半にかけての「いい買い物だった」となるだろうが、今回の対イラン戦争が事態の急転直下で「停戦」などの事態となると、これらの水準までは下がらず、今回も「買い逃した」となる。

逆に、取り沙汰されているホルムズ海峡封鎖などの事態となり、戦争が長期戦になれば、上述の25日移動平均線あたりまで下がる可能性もある。

どちらにしても「『3月安』の後は高い」と見る。3月は出遅れた投資家にとって「攻め直しの最初のヤマ場」になると思っている。前回も述べたが3月後半（彼岸底）が意識される理由は、配当権利取り前のポジション調整、ファンドの期末リバランス、海外勢の3月中旬の手仕舞いなどが重なり、3月中旬〜後半にかけて一度下押しが入りやすいというのが長年の傾向だからだ。