｢イラン有事｣は｢短期的ショック｣であり､世界的な株高の流れは不変､3月は個人投資家が｢攻め直す好機｣だ

筆者は、自称「能天気な強気派」をキャッチフレーズに、コロナ禍以降、一貫して押し目買いを唱え、昨年末の各メディアのアンケート（2026年の日経平均高値とその時期）への答えも、「5万9000円で時期は10月」だった。はやくも2月26日にその高値に到達するとは予想外だったので、今は、（弱気になったわけではないが）この上昇トレンドが継続していくかどうかを冷静に見ているところだ。

いまの日本株の相場構造は依然として強いが、攻めるべき局面と、攻め方を変えるべき局面がはっきり分かれつつある。相場構造を丁寧に見ると、攻めの継続がより合理的になる。

3月は「攻め直しの最初のヤマ場」になる

もともと、10月が今年の高値と見たのは、日本株には構造的な追い風が続くからだ。企業業績の上方修正が出やすい時期（特に製造業・半導体）で、自社（自己）株買いが継続する需給の強さもある。また、今後もガバナンス改革が定着（資本効率の改善）することで、海外勢の日本株の保有ウェイトの引き上げが続くだろう。

テーマも、内需中心の相場観は変わらない。建設株が今まで以上の中核となるインフレ相場の様相を見せている。内訳も、ゼネコンだけでなく、五洋建設のような港湾土木に強い銘柄は、国土強靭化・防災の継続テーマ以外に、日本の地政学的リスクは海にあるため、港湾建設が防衛関連として注目されている。

こうした銘柄は、防衛予算の増額によって、安定成長株の仲間入りだ。それによってファンドによる組み入れウェイトが増加して 建設セクター全体の需給が改善している。前述のように2日新甫の3月相場は利益確定の売り上がりで持ち株を減らしてしまった投資家の、攻め直しのタイミングとして最適だ。繰り返すが、3月は「攻め直しの最初のヤマ場」になると考える。

（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）

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