以上がアイコンe:の概要だが、価格的に安く、補助金なしだと10万円以上高いEM1e:が売れなくなる可能性もあるだろう。その点に関し、ホンダの担当者は、「EM1e:は主に都市部のユーザー、アイコンe:は主に地方のユーザー」がターゲットになるという。
その背景には、ホンダなどが手がける電動2輪車用バッテリーのシェアサービス「Gachaco（ガチャコ）」の存在がある。これは、エネオス ホールディングスとホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、カワサキモータースが2022年に設立した企業ガチャコが行っている事業だ。
主な事業内容は、前述の持ち運び可能なバッテリーであるモバイルパワーパックe:を複数個設置するステーションを用意。対応するバイクでそこに行き、充電済みのモバイルパワーパックe:と交換すれば、充電の待ち時間がほぼゼロというサービスだ。現在（2026年2月22日時点）、対応ステーションは、東京都、埼玉県、大阪府の合計52箇所に設置。今後も都市部を中心に拠点を増やしていく予定だ。
地方の“足”としてアイコンe:を投入
一方、人口はもちろん、ガソリンスタンドも減少傾向にある地方の場合、仮にディオ110ライトのような新基準原付を購入したとしても、居住エリア付近にガソリンスタンドがなければ燃料補給できなくなる可能性もある。
また、EM1e:では、モバイルパワーパックe:を交換できるステーションが近くにないと、30万円を超える電動バイクを購入するメリットは少ない。そこで、比較的リーズナブルな原付一種の電動スクーターであるアイコンe:を投入。地方に在住するユーザーの移動手段を確保することも目指す。
原付バイクといえば、昔から通勤・通学や買い物など、日常の足として幅広い層が利用してきた乗り物だ。果たして、アイコンe：が、そんな庶民の身近な存在となり、多くのユーザーからの支持を受けられるのかが注目だ。
