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が、山高ければ谷深し。24年3月期は主要顧客の設備投資が急速に縮小。さらに制御機器事業の大部分を占める代理店経由のビジネスでは、旺盛な需要に応えるために積み上げていた在庫が滞留した。中国市場の急失速で負の遺産が表面化して引当金を計上したことで、営業利益は343億円(前期比65.9%減)に沈んだ。
業績悪化を受けて、グループ全体で固定費を約350億円削減する構造改革を実施。25年9月末にメドがついたとして、新たな成長戦略を打ち出したというわけだ。
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