なぜ学校は｢保護者対応｣で疲弊してしまうのか？保護者と《トラブルを起こしやすい教員》《良好なパートナーシップを築ける教員》の決定的差

しかし、電話も連絡帳も、それぞれに相手の顔が見えないという難しさがあります。

かつて私は、誤解がないよう丁寧に言葉を尽くそうと、連絡帳に長文を書き込んだことがありました。しかし連絡帳は、相手の返事を受けるまでタイムラグがあり、一方的にこちらの言い分を押し付けたように感じさせてしまうことがあります。実際、そのことがわからずに、お怒りの電話を受けたこともありました。

連絡帳の対応は、事実と感想を混同せず、肯定的な言葉を選びながら必要な情報を簡潔に伝えることがポイントとなります。また、誤解が生じそうなことや相手の不信感を煽りそうなことを伝えなければならないときは、「後ほどお電話します」など、より丁寧なコミュニケーションにつなげましょう。

電話も連絡帳も、目的は「情報伝達」ではなく、子育てのパートナーとして寄り添う姿勢を示すことにあることを忘れてはいけません。

保護者対応こそ｢チーム〇〇小｣

こうした日々の電話対応や面談、保護者会での語りを支えるのは、管理職との連携です。管理職が担任の思いを理解し、判断を共有し、必要な場面で前に立つ姿勢を示すことで、担任は安心して「聞く」姿勢を貫くことができます。

一方で、これまでの経験から言えるのは、「チーム〇〇小」が実感できる学校は、いつでも校長が矢面に立って対応の指揮を執る学校……ではありません。そうした学校は一見、管理職が守ってくれるいい職場のようですが、これでは仮に校長の判断や対応にミスがあった場合、もう後がないのです。

そして当然、学校全体の対応スキルは上がりません。私が望ましいと思える学校は、「担任→学年主任→生徒指導主任→副校長→校長」の順に報告・連絡・相談が素早く行われ、その内容に応じて対応に当たる教員が変わるような連携プレイのできる学校です。このような学校は、教員や管理職の異動があっても、チームであり続けることができます。

いじめや不登校など対応が長期化する案件ほど、この組織力が問われます。担任が「自分の至らなさ」と一方的に責任を感じるのではなく、「ここから先は学校としての問題だ」と明確に示し、校長のどっしりと構えたリーダーシップの下で役割分担を行い、組織的な解決を目指せる学校が持続可能な職場と言えるのです。

学校全体が同じ方向を向き、保護者と子育てのパートナーシップを築く文化を育てていくことこそ、これからの学校に求められるマネジメントだと考えます。

東洋経済education×ICTでは、小学校・中学校・高校・大学等の学校教育に関するニュースや課題のほか連載などを通じて教育現場の今をわかりやすくお伝えします。

著者フォローすると、生井 光治さんの最新記事をメールでお知らせします。