「なぜ、競争の厳しい家電市場に参入？」家具のニトリがドラム式洗濯乾燥機を販売する深い事情

以下の資料は同社の中期経営計画における「くらしまるごと戦略」のイメージ図であるが、この戦略自体は至極妥当な考え方だろう。しかし、この計画をもってしても、総売り上げ1.6兆円規模のヤマダの成長戦略としては力不足な感は否めない。

（画像：ヤマダHDの中期経営計画より）

厳しい家電市場になぜニトリは乗り込むのか

次の図表は、近年のヤマダの家電と非家電の売上推移である。非家電が少しずつ貢献度を高めていることは確認できる。非家電では住建売り上げが3000億円を超えており、大きな柱となっている。だが、ピーク2兆円ほどあった家電部門売り上げが前期で1.3兆円あたりと縮小したことで、トータルでは売り上げ伸び悩みというしかない状況になっている。

家電新規需要獲得の起点となる住建部門は着実に成長を続けているが、急に大きくなるというものでもない。また、グループ施工件数約7000棟とされるが、そのすべてに100万円家電を販売したと想定しても70億円であり、1兆3000億円の0.5％相当の効果というのが計算上の波及効果である。