
インフレが続く中、各企業の賃上げが進んできた。賃上げに積極的な総合商社と、いわゆる「日本的」大企業のイメージが強い大手電機メーカーはどれほど賃上げをしてきたのか。平均年収と初任給の推移をヒートマップ形式で紹介する。
平均年収データは『就職四季報』2026・2027年版(2024年調査)までを基にしている。総合職の平均年収に回答があればそれを優先し、回答がなければ全従業員の年収とした。なお、ヒートマップでは金額水準が高いほど濃い赤色となっている。年収が取得できなかった年はグレーの背景色とした。
商社は平均年収が大幅上昇
まずは平均年収をみていきたい。総合商社は2000年代前半から1000万円程度の高年収だったが、2020年以降に急速に年収が高まっていることがみてとれる。三菱商事を例にすると、2022年から2023年の間に380万円増えるなど大きな伸びを記録している。

企業別にみると三菱商事と三井物産が高年収企業の筆頭で、伊藤忠商事や住友商事が追随する状況といえる。業界内の年収水準が高く、ヒートマップ上の色分けでは低くみえてしまう兼松でも、直近年収は1000万円を超えており、一般の業界水準からするとかなりの高年収企業といえる。
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