「中居正広は往生際が悪い」「被害女性の“友人”はなぜ週刊誌に喋る？」と批判が再燃…《中居氏の騒動》幕引き後も泥沼化させている"真犯人"

5月30日に弁護士が発表した文書には、「前提条件である調査対象を無断で途中変更しながら、十分な検証手続きも踏まなかったという事実は、自由心証を逸脱した『だまし討ち』に等しく、中居氏は『愕然とした』『驚愕した』と述べています」「両者には複数回の会食の機会があり、中居氏と彼女は家族やプライベートの出来事に関して様々なやりとりもあり、メールで『勇気づけられた』等のお礼をもらうような関係でもありました」という文章がありました。

中居氏、相手女性への批判が再燃

調査報告書には記載されていない中居氏と女性の関係性を明かし、あえて「だまし討ち」「愕然」「驚愕」という強烈なフレーズを使って注目を集めようとしたところにも、名誉回復を目指した様子がうかがえました。

実際、第三者委員会への求めは「中居氏の人権救済のため」という目的が明かされていますが、調査報告書に掲げられた性暴力の定義と世間の受け止め方とのギャップを証明することなどは困難でしょう。

弁護士も中居氏のみの聴取だけで訴訟を起こすリスクは高く、「もし第三者委員会を訴えたとしても勝てないのでは」とみる声が多数派を占めています。

さらに中居氏に対しては、「記者会見を開いて自分の口で説明しない」「弁護士を通して意思表示するのみにとどめている」という姿勢もあって批判が再燃している感は否めません。

一方、相手女性サイドは本人、弁護士ともに「中居氏サイドの動きに反論する」という状態を余儀なくされています。また、主に橋下徹さんらが第三者委員会の対応を批判していることも加わって本人への誹謗中傷や脅迫が続き、日々の活動にも批判的な声が書き込まれるなどの精神的な負担も懸念の1つでしょう。

しかしその一方で、第三者委員会は二次被害の恐れをあげて回答を避けたのに、本人サイドが「週刊文春」を通して具体的な反論をすることを疑問視する声があがっています。

「極めて親しい友人が週刊文春に語る」という形の記事に、「なぜ本人が弁護士を介してではなく、友人が週刊誌に語るのか」と感じてしまうのでしょう。