投資信託の積み立てでクレカのポイントためる技 スマホのキャリアが発行するクレカのお得度

NTTドコモの「dカード」はマネックス証券でクレカ積立できる（筆者撮影）

「貯蓄から投資へ」の号令のもと、投資意識が高まった2024年。とはいえ、リスク面を考えると躊躇して、まだ始められていない。そんな筆者の気持ちを前向きにさせたのが、クレジットカードで投資信託の積み立てを行う「クレカ積立」だ。メリットは積立額分のクレカのポイントがたまること。一方で利用するには証券会社が対応するクレカが必要になる。

そこで4大キャリアが発行するクレカを使った、クレカ積立について調べてみた。NTTドコモの「dカード」、KDDIの「au PAYカード」、ソフトバンクの「PayPayカード」、楽天モバイルの「楽天カード」だ。これらのケータイ会社が発行するクレカは通信、決済、ショッピングなどさまざまな特典があるので、投資以外のメリットも多く、改めて加入する価値もあるだろう。

クレカ積立は課税口座の投信積立でも利用できるが、今回は投資初心者向けに運用益が非課税になる「NISA（つみたて投資枠）」でのポイント還元率について比較した。「NISA（成長投資枠）」や課税口座のポイント還元率はこの数値とは異なるケースが多いので注意したい。なおNISA（つみたて投資枠）では年間120万円が上限になる。

4大キャリアのクレカでは「dカード」が優勢

これらのクレカで各証券会社の対象となるファンドに投信積立することでポイントがたまる。この中でdカード、au PAYカード、楽天カードは保有残高に対してもポイントがたまり、dカード（GOLD以上）とau PAYカードはポイ活やマネ活など、他プランに加入することでもポイントが上乗せされる。