投資信託の積み立てでクレカのポイントためる技 スマホのキャリアが発行するクレカのお得度

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NTTドコモの「dカード」はマネックス証券でクレカ積立できる（筆者撮影）

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「貯蓄から投資へ」の号令のもと、投資意識が高まった2024年。とはいえ、リスク面を考えると躊躇して、まだ始められていない。そんな筆者の気持ちを前向きにさせたのが、クレジットカードで投資信託の積み立てを行う「クレカ積立」だ。メリットは積立額分のクレカのポイントがたまること。一方で利用するには証券会社が対応するクレカが必要になる。

そこで4大キャリアが発行するクレカを使った、クレカ積立について調べてみた。NTTドコモの「dカード」、KDDIの「au PAYカード」、ソフトバンクの「PayPayカード」、楽天モバイルの「楽天カード」だ。これらのケータイ会社が発行するクレカは通信、決済、ショッピングなどさまざまな特典があるので、投資以外のメリットも多く、改めて加入する価値もあるだろう。

クレカ積立は課税口座の投信積立でも利用できるが、今回は投資初心者向けに運用益が非課税になる「NISA（つみたて投資枠）」でのポイント還元率について比較した。「NISA（成長投資枠）」や課税口座のポイント還元率はこの数値とは異なるケースが多いので注意したい。なおNISA（つみたて投資枠）では年間120万円が上限になる。