スキマバイト参入"3社"が明かす｢本音と野望｣ 働く理由はさまざまだが､サービス運営は大変

左からリクルートの山口順通・執行役員、メルカリの太田麻未・執行役員CEO Work、シェアフルの横井 聡社長、プロフィール詳細は記事最後に掲載（左右写真：会社提供、中央：記者撮影）

メルカリの太田麻未・執行役員CEO Work

3月に開始したスポットワークアプリ「メルカリ ハロ」は、サービス提供開始から3カ月弱で登録者数が500万人を突破した。メルカリの既存会員であれば、会員情報を引き継いだ状態で利用開始ができるという点で、圧倒的にハードルを低く始めることができた。

メルカリは昨年に10周年を迎えた。これまでフリマアプリを起点に、お金や信用、暗号資産まで扱ってきたが、新たなビジョンとして「時間やスキルという価値を循環させたい」を掲げた。労働力不足や柔軟な働き方を求めるという社会のニーズに応えたくて、スポットワーク市場への参入を決めた。

休日に副収入を稼ぐ

利用者の6割以上がスポットワーク初心者で、確かな社会ニーズを感じている。学生時代に憧れていたカフェのアルバイトを経験する、勉強のために普段とは違う飲食店で働く、育児休業が明ける前に社会復帰の第一歩として働く、など利用動機はさまざまだ。

会社員・団体職員が登録者の3割強を占める。本業が休みの土日にメルカリ ハロで月数万稼いで生活費や趣味費用の足しにするという副収入的ニーズは大きいと感じる。