パチンコ過去最大倒産｢ガイア｣に見えていた予兆 店舗を相次ぎ売却､Jトラストが支援に名乗り

民事再生法の適用を申請したガイア。経営陣が表に出ることは少なく、その経営実態はベールに包まれていた（記者撮影）

平成のパチンコ3強、その一角がついに陥落した。

パチンコホール大手のガイアとそのグループ会社6社は10月30日、東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。ガイアの負債は850億円。帝国データバンクによると、グループ7社合計の負債は1133億円に上り、パチンコホール運営業者として過去最大規模の倒産となる。

ガイアは1984年に設立し、一時はマルハン、ダイナムとともに全国チェーン3強を形成した。だが、縮小トレンドのパチンコ市場にコロナ禍が直撃し、客足は減少。直近でも売上高は2000億円弱を死守していたものの、最終損益は2021年5月期に179億円、2022年5月期と2023年5月期にも60億円前後の赤字を計上していた。

10月頭に取引先の間で広まった噂

「いよいよガイアが不渡りを出した」

10月頭、パチンコ業界でそんな噂が駆けめぐった。ガイアからの入金が滞る取引先も出始める中、各社は水面下でガイアの倒産に身構えていた。

ある遊技機メーカーの幹部は「うちはガイアから9月分の入金こそなされたが、10月以降は掛け売りを控え、前金・現金での取引を徹底することにした」と明かす。周辺機器メーカーの関係者も「10月中にガイアに対する債権額を洗い出して、影響額を確認していた」という。

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【例外的に「注視」されてきたガイア】