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アメリカ経済のソフトランディング論は本当か インフレ再燃懸念もあり楽観論には疑問がつく

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  • 森田 長太郎 オールニッポン・アセットマネジメント執行役員/チーフストラテジスト、ウォールズ&ブリッジ代表

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アメリカ経済は頑固なインフレが落ち着くかに見えているが、再びインフレになればFRBは難しい決断を迫られる(写真:Amir Hamja/ The New York Times)

アメリカ経済のソフトランディング論が急速に強まりつつある。足元で景気の失速を示すデータが依然として出ていないことに加え、6月のCPI(消費者物価指数)が落ち着いた数字になり(エネルギー・食品を除くコア指数で前月比+0.2%)、インフレ収束の兆しも見えてきたと判断されているのだ。アメリカの主要株価指数はCPIの発表後、一時過去最高値まであと5%の水準にまで達した。

実際には、この先アメリカの実質GDPがマイナス成長に陥る可能性はまだ残っており、代表的な景気の先行指標であるISM製造業景況指数は、現在、経験則上マイナス成長入りを示唆する40台前半目前の46である(6月)。インフレも6月の数値は確かに低くなったが、インフレ動向を左右する賃金のデータは6月の時点でもまだ明確な鈍化の兆しは見せていない。

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