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（写真：Fast&Slow / PIXTA）
少子化が進み大学の募集停止が相次ぐなか、政府は理系強化の方針を打ち出す。ターニングポイントを迎える中、大学側はどう対応すのか、そして実力を発揮する「本当に強い大学」はどこか？ 「週刊東洋経済」では臨時増刊『本当に強い大学2023』を発売（アマゾンでの購入はこちらから）。今の大学がわかる受験生・親世代必読の1冊だ。その誌面から「『総合型選抜』の序列と特色」に関する記事をお届けする。
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慶應義塾大学総合政策学部、環境情報学部が1990年、他大学に先駆けて導入し、全国の大学に広がった総合型選抜試験（旧AO入試）。
近年は、受験生の「多面的評価」を促す大学入試改革が進行する中、国立大学協会が、入学者の30%を総合型選抜・学校推薦型選抜にすることを目標にするなど、その役割が見直されつつある。
現在、一般選抜（一般入試）による私立大学入学者は少数派となり、いわゆる「年内入試」といわれる総合型選抜・学校推薦型選抜の入学者が過半数となっている。
最難関の大学においても、一般選抜では測れない優れた入学者の獲得のために、総合型選抜を積極的に活用する動きが見られるようになってきた。
「救済措置」になっているケースも
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