ソニー･ホンダの成否が占う｢日本勢のEV戦略｣ 次世代競争は強みの｢良品廉価｣が通用しない

良品廉価で市場を切り開いた「アコード」だが往時の勢いは失いつつある（写真上は2022年、下は1989年のモデル）（写真：ホンダ）

市場や競合の動向を踏まえ、2025〜2030年のEV（電気自動車）拡大期は、高付加価値・高価格帯にシフトする──。これが40年の「脱エンジン」に向けて、ホンダが繰り出す最初の一手だ。「ホンダ」ブランドと高級ラインの「アキュラ」ブランドは、EV化に伴って価格帯がこれまでより数百万円上がるとみられる。

現状、EVは電池のコストがかさむため、販売価格は同車格のガソリン車より100万円以上高いのが普通だ。それでいて航続距離はガソリン車に及ばない。高級車ブランドならユーザーにも高価格を受け入れてもらいやすいだろう。だが、大衆車ブランドは苦しい。ガソリン車で培ったブランドの相場観と合致しないからだ。

日本勢が共通して抱えている課題

ホンダは紛う方なき大衆車ブランドである。これまでのイメージを超える価格戦略を打ち出せなければEV時代に勝ち残れない。そしてこの課題は、トヨタ自動車や日産自動車も含め日本勢が共通して抱えているものだ。

これまでのガソリン車時代、日本勢は大衆車市場を押さえることで世界的な地位を確立した。北米市場を「良品廉価」で席巻したホンダ「アコード」やトヨタ「カムリ」はその象徴である。

大まかなイメージとなるが、自動車の価格帯と各メーカーの分布を下に図示した。ガソリン車時代は、価格が下がるに従い規模が増す三角形になる。