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知られざる、アジアの若者の消費実態をレポートします（写真はタイに初出店した幸楽苑チェーン）
今、多くの日本企業から注目を浴びる東南アジアは、平均年齢が20代の国ばかり。東南アジアでマーケティングをするということは、若者たちにモノやサービスを売る、ということと同義です。
しかし、そこに暮らす若者たちの生態や消費傾向は、中国や韓国、台湾に比べて驚くほど知られていません。そこで、「さとり世代」「マイルドヤンキー」の名付け親にして若者研究の先端をいく博報堂の原田曜平と、世界70カ国の現地在住日本人にネットワークを持つTNCの小祝誉士夫がコラボレーション。現地調査を基に各国の状況をリポートします。
第1回目の今回は、東南アジア諸国の中でも飛び抜けて親日度の高いタイ。1990年代から2000年代にかけ、日本のカルチャーを胸いっぱいに吸って育った若者たちの“日本化”は、ここ数年、加速度的に進んでいます。
「アジア」を見る＝「若者」を見る
グローバル社会になり、ケータイやインターネットが普及し、アジア中の若者が同じ商品、サービス、お店、コンテンツに接するようになりました。たとえばスターバックスに行ってスマートフォンを手にフェイスブックなどのSNSをいじる若者たちは、アジア各国にもいる。それはつまりアジア中の若者たちの価値観やライフスタイルが、似てきていることを意味します。
特に今、多くの日本企業から注目を浴びている東南アジアは、平均年齢が20代の国ばかり。東南アジアでマーケティングをするということは、若者たちにモノやサービスを売る、ということとまったく同義なのです。
これまで多くの日本企業は、日本で日本人向けに商品を開発し、それを海外に輸出していました。現地のニーズに合わせ、多少改良したものの、基本的には「後付けの各国対応」が多かったでしょう。しかし最近は現地のニーズに合わせ、その国（や周辺国）だけに商品を売る事例も増えてきています。
ですが、これからは「アジア均一化時代」。すでに、日本人向け商品を海外で売る時代でも、各国向け商品を開発して売る時代でもなくなりつつあり、今後、この傾向はさらに加速していくでしょう。リージョンごとの対応は効率が悪く、時代遅れな面が出てきてしまうケースもあります。
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【“プレ先進国”に積極進出する日本企業】
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