脱炭素化が進む過程で発生した化石燃料の争奪戦。世界のエネルギー情勢に詳しい元住友商事執行役員の高井裕之氏は、「危機は始まったばかり」と指摘する。
いま世界が直面しているのは、「2050年カーボンニュートラル」達成という長期目標と、「世界同時多発エネルギー危機」の短期課題が並立するジレンマだ。これを解消するための特効薬がないというのが現実だろう。
今回のエネルギー危機は石油ではなく、電力に直結した天然ガスであることが最大のポイントだ。原油価格もじりじりと上がってきているが、在庫水準はそれほど低くなくまだ危機には至っていない。欧州の天然ガス価格は9〜10月に一時、年初から5倍超と過去に例のない水準で急騰した。
なぜ天然ガスの需給ばかりが逼迫したかというと、欧州の風況が悪かったのが発端だ。とくにアイルランドの洋上風力発電が安定せず、そこから送られる英国の電力が不足してしまった。代替電源として火力発電を使おうにも、欧州は天然ガスの43％を依存するロシアからの供給制約を受けているうえ、最後の手段であるLNG（液化天然ガス）のスポット調達も中国やブラジルの需要拡大と重なってしまった。
今回の危機は悪いことがすべて同時に起きたパーフェクトストームによるもので、「犯人探しをするべきではない」という意見もある。ただ、そもそも風が吹けば問題はなかった。英国をはじめ欧州はこの10年間相当な勢いで風力や太陽光発電を推進してきたが、それがあだになってしまった。
再生可能エネルギーには、気象条件に出力が左右される間欠性の課題がある。（現在の技術では）再エネは送電網に対して不安定な電源で、それを補完するためにバックアップ電源を持つ必要がある。脱炭素の潮流で石炭火力が退出していることもあり、ブリッジフューエル（移行期の燃料）としての天然ガスの重要性は高まる一方だ。
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