｢“日本人社員化"が問題。採用目的をクリアにすべきだ｣ インタビュー／亜細亜大学 アジア研究所教授 九門大士

日本企業がグローバル展開するうえで外国人材は有益な存在となる。多様な経歴と価値観を持つ外国人材を活用すればイノベーションも生まれやすい。

くもん・たかし　米ミシガン大学大学院修士（公共政策）。ジェトロ、中国・清華大学での研修などを経て現職。専門は外国人材活用、グローバル人材育成。

現在の日本は、米国やシンガポールのように世界一流の研究者や起業家といった超高度外国人材がどんどん来るような状況にはない。修士号や博士号を取った外国人が日本企業に採用されるケースも少ない。海外とは逆の状況だ。

日本の文化や技術力に関心を持ち、日本で働きたいと考える留学生は増えている。ただ留学後に日本で働く人は全体の3割くらいで、働いたとしても3～5年で転職・帰国する人が多い。こうした高度人材の卵をどう採用・定着させるかが重要だ。

日本企業の多くは採用時に高い日本語レベルを求め、日本人と同じように働いてほしいと考える。“日本人社員化”だ。日本人のように働いて、外国人のよさも発揮してほしいと言っても難しいので、何のために外国人材を採用するかをクリアにする必要がある。