従業員研修に活用
マインドフルネスとは「今、この瞬間に注意を向けること」で、今の気持ちや状態を自覚し、受け入れる活動を指す。それによりストレスを減らし、目の前のことに集中することができる。
生産性向上にもつながることから研修プログラムを設定する企業が今、増えている。名刺管理サービスのSansanもその1つ。2017年にプログラムを導入し、延べ700人以上が受講した。研修では瞑想や「ジャーナリング」という与えられたテーマについて心の中をひたすら書き出す作業を行う。自分でも認識していない価値観に気づくことが狙いだ。2人1組になり、書いたものを見せ合うが、評価や判断はしない。人事部の我妻小夜子副部長は「怒りやすかった上司が、部下と落ち着いて話せるようになったケースもあり、成果が出ている」と語る。
ヤフーやカルビーなどもマインドフルネスを導入した実績がある。かつてヤフーで活動の中心となり、今はフリーとして大手企業で研修を行う中村悟氏は「企業に定着させるためには、有志社員のボトムアップが欠かせない」と話す。
米国では日常生活にも浸透
マインドフルネスの本場である米国では、すでに1000億円規模に市場が拡大。日常生活にも浸透し、個人が利用するメディテーションスタジオが約2500カ所ある。瞑想アプリも多く存在する。
企業での導入も進むが、その先駆けとして有名なのが米グーグルだ。関連書籍が数多く出版されていることでも知られている。
この記事は有料会員限定です
残り 848文字
