強みの対面接客をECでも生かせるか 百貨店

都心部にある店舗は来店客数の減少幅が大きい（撮影：今井康一）

「仮にコロナ禍が落ち着いたとしても、売上高がコロナ前の水準に戻るとは考えにくい」

百貨店業界首位の三越伊勢丹ホールディングスの杉江俊彦社長はそう語る。新型コロナウイルスによって大打撃を受けた業界は、少なくとも2021年中に以前の売り上げ水準に戻ることはないだろう。

緊急事態宣言に伴う店舗の一時休業が明けた20年6月以降も、売り上げは前年同月比7〜8割の水準で推移している。近年の成長ドライバーだった訪日外国人客の需要が霧消し、国内客の戻りも鈍い状況が続く。生活必需品ではない高額商品が主力であるうえ、主要顧客の中高年齢層が都心部への外出を控える傾向が強く、ほかの小売業態と比べてダメージが深刻なのだ。

とくに影響が大きいのが、アパレルと化粧品。アパレルは以前からの不振に加えて、外出自粛のムードがさらに追い打ちをかける。化粧品も中国人旅行客による爆買いが消えた。百貨店にとって、これらの商品は利益の源泉だっただけに、堅調な売り上げではあるものの粗利の低い食料品では補い切れていない。

3年は戻らない訪日客

コロナ禍でEC（ネット通販）の利便性を実感した顧客はリアル店舗には戻らず、在宅勤務の定着でビジネス用の衣料品は先細る。訪日客も3〜4年は回復しないというのが業界の共通認識だ。