デジタル化で活況の一方､再編も 半導体

新型コロナウイルス感染拡大によるテレワークやIoT（モノのインターネット）の発展を背景に、半導体業界は活況だ。世界半導体市場統計によると、2020年の半導体市場規模は前年比5.1％増の4331億ドルと、高い成長が見込まれている。

関連企業の株価も高騰している。例えば、画像処理半導体大手の米エヌビディアの株価は年初から2倍以上になった。株価収益率（PER）は約75倍で、バブルに近い様相を呈している。

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大型再編も相次ぐ。20年9月にはソフトバンクグループが英半導体設計会社アームをエヌビディアに最大4.2兆円で売却すると発表したのをはじめ、総額1兆円を超える取引が20年は4件もあった。ほとんどが株式交換によるもので、買収元企業の株価上昇をテコにしたものだ。こうした流れは21年も続くとみられる。

日本企業はどうか。投資が活発化しているデータセンターなどには、プロセッサーやメモリーだけでなく電圧制御や機器間のタイミングを合わせるICなどのパワー・アナログ半導体も多く必要だ。ルネサスエレクトロニクスは19年までに関連会社買収に計1兆円をつぎ込んだ効果で、20年12月期には業績が大きく好転する。

20年10月に東証への上場を見送ったキオクシア（旧東芝メモリ）も、主力製品のNAND型フラッシュメモリーの需要は力強く、業績は安定しそう。次の焦点は延期している上場にいつ踏み切るかだ。