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コロナで加速する企業のDX もはや後戻りできない

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米国ではコロナ禍を機にオンライン診療が加速している(The New York Times/Redux/アフロ)

コロナ禍でテレワークやソーシャルディスタンシング(社会的距離の確保)が根付く中、企業や病院のデジタル化が加速している。

ニューヨークの大手病院ネットワーク「マウントサイナイ・ヘルスシステム」では、遠隔医療サービスの利用者が急増しているという。顧客デジタルイノベーションを統括するデービッド・カーワー氏に、米クラウドコミュニケーション・プラットフォーム企業、トゥイリオが行ったインタビューの内容がオンラインで読める。

それによると、以前はビデオ診療が数日間で数十件というレベルだったが、コロナ危機後は4000件超に急増したという。同システムには6000人を超える医師が所属する。

2018年5月開始の遠隔医療サービスでは、スマートフォンやタブレット、パソコンによるオンライン相談やビデオ診療、診察予約、処方薬の再調剤申請などが可能だ。携帯電話で指定番号にショートメッセージを送ると、スタッフとチャットができる。来院や緊急治療が必要な場合、その対応もしてくれる。現場とデジタルを融合させた医療のオムニチャネルだ。

「患者も医療提供者もテクノロジーのパワーを実感している」と、カーワー氏は述べている。

ほかの業界も同様だ。米マッキンゼー・アンド・カンパニーの5月14日付報告書によれば、コロナ禍により、とくにデジタル初心者の利用が目立つ食料品の購入をはじめ、エンターテインメントや金融など多くの分野で、デジタルチャネルの利用が加速している。

非テックでもデジタル化

こうした「新常態」に対応し、顧客との新たなコミュニケーション方法を構築すべく、テックに疎い企業もデジタルトランスフォーメーション(DX)に重い腰を上げざるをえなくなっている。

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