世界は急速に高齢化しているが、アフリカは違う。人口の6割は25歳以下で、まともな雇用を十分に用意できるかどうかが重要な政策課題になっている。だが各国政府は、若者が必要な職業能力を身に付けられるように教育・訓練の機会をもっと広げなくてはいけない。求人内容と求職者の能力が釣り合わない雇用のミスマッチは、アフリカ全域に共通する。対策は待ったなしだ。
アフリカ開発銀行が10カ国を対象に最近行った調査によれば、若者の大半が学歴不足で、職業能力が求人要件に追いつかないケースも3分の1近くに上った。一方、現在の仕事に対しスキルや学歴が高すぎる若者は能力に見合った収入が得られず、機会不足から自分の能力を腐らせていく現実にいら立ちを募らせている。
人材不足から能力以上に給料のいい仕事をゲットする若者もいるが、代償は小さくない。能力不足でクビになるのではないかという恐怖に常時さらされ、それがトラウマになるからだ。しかし自分の能力に見合った求人を待っていても、そんな案件が現れるとは限らない。だから能力不足を承知で無理な仕事に飛びつき、自滅する若者が後を絶たないのである。
このように雇用のミスマッチが大きな問題となっている以上、各国政府はスキルギャップの改善を最優先課題の1つに据えなくてはいけない。その第一歩となるのが、教育機会の拡大だ。
アフリカの就学率は確かに大きく改善してきてはいる。しかし、それでもとくに女子や田舎の若者は教育をまったく受けられないことが珍しくない。働いている若者のうち経済的な理由から一度も学校に通えなかった者の割合は38％に上り、近くに学校がなかったために教育が受けられなかった者の割合も12％に達する。
教育インフラを整備すれば、状況は大きく変えられるということだ。政府は学校の新設・改修、教員の労働条件の改善、IT機器の導入・活用にもっと投資しなくてはいけない。初等教育の無償化に加え、中等・高等教育の学費を抑え、奨学金も充実させるべきだ。
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