デジタル化は｢生き残り｣戦略 百貨店1｜Interview｜三越伊勢丹ホールディングス 社長 杉江俊彦

すぎえ・としひこ　1961年生まれ。83年伊勢丹入社、2009年伊勢丹執行役員、12年三越伊勢丹ホールディングス取締役常務執行役員、17年4月に同社長。（撮影：梅谷秀司）

──2020年度の百貨店市場をどう見通していますか。

都市部を中心に、富裕層の需要は安定的に増えていくだろう。地方の店舗は商圏人口が減ると同時に、取引先も都市部へシフトしてきているので、需要と供給の両面で厳しい状況が続きそうだ。

訪日観光客需要は19年度中、勢いが鈍化する場面もあった。だが一喜一憂していてはいけない。20年には東京五輪が開催され、そもそも多くの観光資源を持つ国なので、長期的には伸びていく。

──自社EC（ネット通販）サイト刷新や顧客情報のデータ化などデジタル戦略を加速しています。

デジタル化は成長戦略というよりも、生き残り戦略だ。今は高齢者でもスマートフォンを使って情報収集する時代。この分野を強化しないと、百貨店の未来はない。

ネット販売には期待せず

一方で、大きなチャンスでもある。例えば、美術画廊で取り扱う美術品のほとんどは同じ商品がほかには存在しない「一点物」で、広告チラシなどに掲載することができず多くの顧客に紹介できていなかった。今では画廊からこの美術品がどのような商品なのかをデジタル配信して、多くの方に情報を伝えることができる。顧客もSNSなどで情報を拡散してくれる。

そもそも百貨店は、マスマーケットを狙ってたくさんの商品を売るということよりも、一点物の販売を得意としてきた。デジタル化で情報を配信することにより、確率の高い商売ができる。