地下空間が快適な街に変わる 鉄道2｜Interview｜東京地下鉄（東京メトロ）社長 山村明義

やまむら・あきよし　1958年生まれ。80年東北大学工学部卒業後、帝都高速度交通営団（現・東京地下鉄）入団。鉄道本部長などを経て、2017年に社長就任。（撮影：尾形文繁）

──東京五輪の競技会場に近く、競技開催時に観戦客が集中しそうな駅の混雑対策をどうしますか。

花火大会やスポーツ大会などの大きなイベント時は対策本部を設けて、行政や消防、警察などと連携しながらシミュレーションを行っている。その結果を踏まえて、お客様の流動が増えそうな場所は、一方通行にするなどの措置を講じるほか、案内要員を増やして円滑な流動ができるようにする。列車の増発、終電時間の繰り下げも行うし、水泳競技が行われる辰巳駅には臨時の改札口を増設し、国立競技場に近い青山一丁目駅には大きな20人乗りのエレベーターを2基設置するなどの、ハード対策も行っている。

2019年の夏には東京都が中心となってテレワークや時差出勤を推進する取り組みが行われ、この間は各駅の需要が数％程度抑制された。五輪期間中は夏休みで、例年この時期の輸送量は10％ほど下がるのも幸いだ。

──訪日客対応は。

多言語対応に力を入れている。駅内の移動、切符の購入、改札、電車の乗降、それぞれの場面で多言語のサイン対策を行う。駅員・乗務員には翻訳アプリが入ったモバイル端末を携帯させているほか、13年からは英会話能力の向上に取り組んでいる。