業界再編機運が一気に高まる スーパー

イオンの岡田社長（左）とフジの尾﨑会長（撮影：大澤 誠）

食品スーパー業界では2019年に大型の合従連衡が頻発するかもしれない。

18年には、10月のわずか3日間に大手スーパーの提携・再編の発表が相次いだ。GMS（総合スーパー）最大手のイオンは10日、全国6エリアの食品スーパー14社をエリアごとに統合し、地域密着化を進めると宣言。翌11日には、ディスカウントストア大手のドンキホーテホールディングスが、GMSのユニーを19年1月に完全子会社化すると発表。12日には、イオンが中・四国を地盤とする大手スーパーであるフジとの資本提携を公表した。

一連の動きの背景には、食品を強化するコンビニやドラッグストアとの競争激化がある。中部地区で食品スーパーを展開するバローホールディングスの田代正美会長兼社長は、「食品スーパーはこれまでは商圏を小さくして、密度を高めていくことが求められてきた。だが、この小さな商圏はコンビニやドラッグストアに奪われてしまった。特に、地方の食品スーパーはその傾向が顕著だ」と吐露する。

勢いを増すドラッグストアなどと対峙するためには、経営戦略の練り直しが必要だ。その解を提携・再編による規模拡大に求める企業は少なくない。

北海道などでシェアトップ、アークスの横山清社長は「16年からM＆A（企業の合併・買収）の相談が増えてきた。この2年ぐらいが勝負になるだろう」と語る。中四国・九州を地盤とするイズミの山西泰明社長も「今後もM＆Aを積極化する。中四国、九州でよい案件があれば進めたい」と話す。