百貨店はECで稼げるのか 慣例が事業拡大のネック

国内のファッショントレンドを形成してきた、と言っても過言ではない百貨店。楽天やゾゾタウンが牽引するファッションEC市場では後塵を拝するが、そもそもEC市場で戦えるのか。

百貨店大手の高島屋は同業他社に先駆けて、1996年にEC事業を立ち上げた。当初は元来の得意分野である衣料商品にも注力していたが、アパレルECとの競争では劣勢に立たされていた。

そこで、2013年から「百貨店に期待される上質の商品やサービスを打ち出せる分野」（高島屋クロスメディア事業部の佐久間良枝部長）として、中元・歳暮など贈答品の展開に軸足を置いた。

ネット専門バイヤー6人を配置し、独自商品の開発を強化。米子高島屋の「大山ハム」など国内17店舗で扱っているご当地商品も訴求した。おせち料理など自宅用の需要を狙った商品も拡張。こうした集中戦略が奏功し、EC事業は2ケタ増収が継続。今17年度も140億円（全社売上高に占める比率は1.5％）の売上高を見込む。

高島屋 贈答品やおせちなどに重点を置く高島屋のECサイト

パルコのシンプルな方式慣例が事業拡大のネック

大丸と松坂屋を擁するJ.フロント リテイリング傘下で、ファッションビルを運営するパルコは、ショップ店員のブログから商品が買える「カエルパルコ」を展開。システムは実にシンプルだ。

全国約300テナントの各店員が、パルコの提供する「ショップブログ」に商品紹介などを書き込む。注文があると、テナントに連絡が入り、店員が商品を発送するのだ。売り上げはテナントの実績として加算される。テナントからはネット利用料などの手数料を徴収しない。

パルコでは、EC事業はあくまでリアル店舗の補完との位置づけ。「店頭在庫にこだわっている」とパルコの林直孝執行役が強調するように、EC専用商品を持つのではなく、テナント店頭にある商品を販売する。リアル店舗の混雑ピークは18時台だが、カエルパルコは昼の12時台がピークなので繁忙時が重複しない。各店舗が位置する県の外からの注文が9割近くに上り、テナントはエリア外の消費者を取り込むこともできる。