2月23〜26日に横浜で開催されたアジア最大のカメラ展示会「CP+」。キヤノンとともに主役の座に君臨してきたニコンは今年ブース面積を縮小、往年の勢いは影を潜めた。
ニコンの異変が露呈したのは「CP+」に先立つ2月13日のこと。第3四半期(2016年4〜12月)決算発表で通期営業利益の予想を490億円から440億円に下方修正し、翌日の株価は15%の急落となった。
「3カ月前の16年11月に営業利益の予想を460億円から490億円に引き上げたばかりのところ、一転して下方修正したことで不信感を持たれた」と、シティグループ証券の芝野正紘ディレクターは話す。
下方修正の主因は主力のカメラ事業の不振だ。ニコンは、衣服などに取り付けてスポーツ中のもようなどを動画撮影できる同社初のアクションカメラ「Key Mission」を16年10月末に投入した。だが動画を見るスマートフォンとの接続性が悪く、販売台数は期待の半分にも届かなかった。
さらなる誤算は、10万円程度の価格を想定していた高級コンパクトデジタルカメラ「DLシリーズ」の発売中止だ。16年2月に製品を発表し、当初は同年6月の発売を予定していたが、不具合が発覚。開発を続けてきたものの、無理に発売しても収益を確保できないとの理由から断念した。
17年も不振が続く
これが一時的な特殊要因であれば、株価は“アク抜け”となってもおかしくはなかったが、先行きは厳しい。
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