液晶製造装置まで“爆買い"する中国 中国向けに沸く日本メーカー 特需いつまで

“爆買い”でにぎわうのは百貨店や家電量販店だけでなかった。今、中国の液晶メーカーは、日本の製造装置を爆買いしているのだ。

その影響はすさまじい。半導体製造装置大手の東京エレクトロンは、好採算の大型液晶パネル用製造装置が急伸。前上期（4～9月期）に6億円の赤字だった液晶製造装置事業が、2015年度上期に23億円の黒字に転換し、利益率も12.9％と好転した。

ニコンも爆買いの恩恵を受けた。液晶用露光装置（1台15億～20億円）の販売台数は14年度の34台から今期は50台まで伸びる見込み。スマホなどに使われる中小型パネル向けの需要が旺盛だ。村松享幸FPD装置事業部長は「今年は15年より2割ほど拡大する」と一段の成長を見込む。

中国一色に染まったのはSCREENホールディングス（旧大日本スクリーン製造）。7～9月期の液晶製造装置の受注のうち、8割を中国向けが占めた。そのほか、液晶製造装置中堅のアルバックも中国向けが好調で、7～9月期の液晶関連の受注は288億円（前年同期は47億円）まで膨れ上がった。

なぜ今、各社に、爆買い需要が及んでいるのか。

現在、中国では、BOE（京東方科技集団）、CECパンダ（南京中電熊猫信息産業集団）、CSOT（華星光電）、TIANMA（天馬微電子）といった大手液晶メーカーが、能力増強に向けて、新工場を次々と建設している。

15年だけでも、重慶（BOE）、南京（CECパンダ）、深セン（CSOT）で、テレビ向け大型液晶を扱う8.5世代工場が稼働した。