コンテナ船3社統合､同床異夢の船出に不安 日本のコンテナ船は生き残ることができるのか

市況低迷下で再編の嵐が吹き荒れる中、邦船3社は生き残りを懸けた決断に踏み切った

川崎汽船の村上英三社長は「統合でメガキャリアー入りできる。スケールメリットを通じ世界水準の競争力を実現する」と語る。

日本郵船、商船三井、川崎汽船の3社は柱の一つであるコンテナ船・海外ターミナル事業を統合する。事業規模や収益性を勘案し、38％を出資する日本郵船を軸に、商船三井と川崎汽船が31％出資。2017年7月に合弁新会社設立、18年4月に事業を始める。

世界のコンテナ船社の船腹量シェアは、首位のマースク（デンマーク）16％、2位のMSC（スイス）14％に対し、商船三井11位、日本郵船14位、川崎汽船16位でシェアは各社2〜3％にすぎない。コンテナ船は世界規模で最適配船を図るため、船社間で提携し共同運航する。そこで規模が小さいと有利な役割を担えず、外される危険もある。

邦船3社は今春、ハパックロイド（ドイツ）や陽明海運（台湾）も加え提携したが、8月にメンバーの韓進海運（韓国）が経営破綻し、残る船社の負担が増していた。

新会社のシェアは7％（6位）へ上昇、体質強化という課題に応える。

だが、予断を許さない。

供給過剰で悪化したコンテナ船の運賃市況は、底入れしつつあるが、戻りは鈍い。前16年3月期に商船三井が1700億円の最終赤字へ陥ったのに続き、今17年3月期は日本郵船が2450億円、川崎汽船が940億円の最終赤字へ沈む。この過去最悪の決算の元凶が、コンテナ船事業だ。