5月中旬以降、ギリシャ危機、中国株急落、東芝事件、安倍政権の支持率急落など悪材料が相次ぎ、日本の株価はモミ合いが続いている。だが、MSCI世界株価指数、米国のS＆P500が5月21日の年初来高値から8月14日までに、それぞれ3.33％、1.61％下落していることに比べれば、TOPIX（東証株価指数）はプラス1.87％を記録し、相対的にしっかりしている。
この期間の株式市場の需給を見ると、買い越しとなっているのが、外国人の現物の日本株買い5827億円（東証集計、5月3週～8月1週）、自社株買い5953億円、信託銀行699億円。しかし、これら3主体の買越額の合計は外国人投資家の先物売買、個人投資家、投資信託の売越合計額を下回っている。
それにもかかわらず総合指数が辛くも上昇した背景には、これらの多様な投資家の売りが超大型株（TOPIXコア30銘柄）の株価を押し下げる一方、中型株（TOPIX 中型、東証2部）の株価を幅広く押し上げていたことがある。
この間に日本株を買い越した機関投資家は、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）などの日本の公的資金以外では、外国の年金基金である。特に、日本株が直近の株価安値から回復した7月第2週以降、外国年金による買い越しが顕著に増加したのはスマートベータ型（時価総額以外の基準を重視して投資）ETF（上場投信、図表1）であり、中型、小型株比重の高いものが並ぶ。
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特に外国人投資家の買越額が最も大きかったスマートベータ型ETFは、S＆P GIVI Japanで555億円、次がiShares MSCI Japan最小分散の471億円、続いてFTSE RAFI Japanの416億円となっている。
東芝外しが奏効も？
S＆P GIVI Japanについて、S＆Pの指数設計グループのスタッフは「従来の時価総額加重平均に代えて、市場平均に対するベータ値（市場全体の動きに対する連動率）が低く、中期予想EPS（1株当たり利益）成長率が高く、ROA（総資産利益率）などのクオリティ指標の優れた銘柄を選別している」と説明している。
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